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■子ども会を考える 一覧

約7か月ぶりに書かせていただきます。
ずいぶんご無沙汰してしまいましたが、早速・・・。

皆さん、オールラウンダーとスペシャリスト、どっちがいいんでしょうか?
この2つについて簡単にまとめると、

オールラウンダー・・・ゲームもダンスも工作も事務も、割となんでもこなせるタイプ。

スペシャリスト・・・限られた分野(ゲームだけとか)に関しては超得意というタイプ。

という感じで私は考えてます。
で、ここからは私の考えを書きますが、皆さんの考えも聞かせていただけるとありがたいです。

まず百人のJLのうち全員がオールラウンダーになる必要はないと思います。
もちろん何でもこなせるってのはいいことですよ。
ゲームもダンスも工作も、事務ができることに関しても、それ以外に関しても、こなせるにこしたことはないですから。
ただスペシャリストの存在ってのも大きいんじゃないでしょうか?
依頼の時を想像すると・・・ゲームのスペシャリストがゲームをやっていく、周りの様子を見るスペシャリストが子供たちの様子を見て臨機応変に動く、子供の中に入っていけるスペシャリストが子供たちの一緒にゲームして楽しむ・・・スペシャリストになると役割ははっきりしやすいですね。

JLの皆さん、まずは得意なことを何か1つ探しましょう。
全部できるようになろうと考えすぎ無くても大丈夫、何か1つ、「これなら誰にも負けない!」というものを探してみましょう。

それから「あっ、俺オールラウンダーやん」と思った方、この文章読むとスペシャリストがいいように感じますが、オールラウンダーも立派なスペシャリストですよ。
「何でもそつなくこなせることなら誰にも負けない!」のですから。

私自身がオールラウンダーになるように育てられたということもあるんですが、JLを育てる立場の方にも1つ。
何か1つ、「彼はこれが得意そうだな・・・」と思うものを磨けるようにしてはどうでしょうか?
あんまり、「これもあれもそれも、できなきゃダメ!」っていっても苦手なものは苦手ですし、本人のいいところを伸ばした方が、その人らしさが出るのではないかと思います。

というのが私の考えです。
皆さんのご意見、ご感想お待ちしています。

(トライ)

--
【語ろうING】は、この記事の作者個人の文責によるもので、「子ども会コミュニティセンター」としての意見ではありません。

時事通信の記事はこちら

 PTA共済などの無認可共済を「制度共済」として存続させるためのPTA・青少年教育団体共済法が26日午前の参院本会議で全会一致で可決、成立した。
 PTAや子ども会は、子どもや保護者が活動中、事故に遭った場合に見舞金を払うため、保護者から掛け金を集め共済事業を運営していた。しかし、無認可共済を禁じた2005年の保険業法改正で原則として存続できなくなっていた。
 同法は議員立法。PTAと子ども会の共済を都道府県教育委員会などが監督する、制度共済とすることで存続可能にする。

ついに子ども会安全会法が可決・成立しました。
これで、安全会は安泰となったのでしょう。
子ども会関係者にとって最大の懸案だった子ども会安全会のあり方に、光が見えたようです。

(はっちー)

衆議院ホームページの記事はこちら

日程第二 PTA・青少年教育団体共済法案(文部科学委員長提出)
  右議案は、議院に諮り委員会の審査を省略するに決し、これを議題
  とし、文部科学委員長田中眞紀子君の趣旨弁明の後、全会一致で可
  決した。 

平成22年5月18日、「PTA・青少年教育団体共済法案(子ども会から見ると「子ども会安全会法案」)」が衆議院で全会一致で可決され、参議院に送られたそうです。

この法案は、保険業法の改正により、事業継続が厳しい子ども会安全会などを、国や都道府県が監督・認可する「制度共済」として存続させるものです。

昨年は法案が2度提出され、いずれも審議未了で廃案。
この国会で1月18日に再度、自民党、公明党及びみんなの党の議員立法で提出されていました。

その後、しばらく何も審議されていなかったものの、この法案の重要性は与野党を超えて認識されていたようで、撤回のうえ、5月14日に衆議院の文教科学委員長提出法案として再提出されたそうです。

全会一致ということで、参議院でも審議が滞らない限り、この法案は成立すると思われます。
動きが大きくなってきましたので、注視しておきましょう。

(はっちー)

行政刷新会議「事業仕分け」の第2弾が連日ニュースをにぎわせています。

2009年11月に行われた第1弾のとき、子ども会に深く関係のあるものがいくつも扱われたことが記憶に新しいところ。

政府インターネットテレビ」で、その様子の映像を見ることができます。
2回に分けて、子ども会コミセンでも紹介を行っていきます。

まずは、国立青少年交流の家、国立青少年自然の家、国立オリンピック記念青少年総合センター...という、いわゆる「国立の施設」を所管する「国立青少年教育振興機構」を議論している映像です。

事業仕分けの様子を見る

生の様子を見てみましょう。

※「国立青少年教育振興機構」関係の質問
(3つの機構を同時にやっている)

13:45 子どもたちのスポーツ体験活動、いつまでに普及する?
14:45 効果があるのは何泊すればあるのか?→長期
15:00 5日以上の宿泊は何%あるか→あとで(15%)
15:45 地方にも同じものがある。モデル的事業をするなら1箇所でいいのでは?→質と量両方が大事。
18:00 たくさん仕事したいだけでは?国費をいくらでもかければいいものではない。民業圧迫では?→地方も厳しい。最近地方の施設2割減少・指定管理へ移行。体験活動は必須の義務教育という意識でやっている。
19:35 地方でもやれる。予算を地方に移せば?→1所あたり2億。大きな額を注ぎ込んでいるわけではない
20:40 中央に集合してやらなきゃいけないものではない→だから地方にある
21:15 自己収入と人件費は?→あとで(経費2.5億/所。収入900万/所。人件費61%)
22:00 満足度評価、100%に近いがその基準は?→参加者全員にアンケートした結果である(4段階の評価)
24:00 所長等の給与は国家公務員並か?→国家公務員課長級の給与。

34:00 女性会館の理事長「私の話も聞いてください。そちらから一方的で、こっちが話そうとしていることを止められるのは心外でございます」有名なシーン。

36:30 目的外利用の割合は?→17%
40:00 本体業務への人件費と宿泊利用の人件費は分けられるか→食堂等の業務は民間委託になっている
41:40 ナショナルセンターの意義は?→指導者の養成、長期宿泊体験活動の普及、料金
43:00 地方ではできない理由は?→長期宿泊体験は公立でないと難しい。教育研修は国の役割。
44:20 何でもかんでも東京に出て来いというのはおかしいのでは。地方でできないコスト計算は?地方の財政が厳しいからというが、国の財政は厳しくないのか?
 →地方財政の厳しさは認識している。27施設50年培ってきた青少年指導の人材・ノウハウは貴重。簡単に分散する形ではなく、海型山型28のネットワークで、安全教育も含めて専門性の強化を図っている。地方に行く場合は、質を落とさないようにていねいにやっていただきたいというのが、子どもの利益ではないかと思っている。
49:00 その発言はめちゃくちゃ失礼なのではないか。それぞれの地域だって向き合ってやってきているし、地方だとていねいでないというようなものの言い方はおかしい。自己収入増加策の数字、全然真剣みが感じられない。
 →私も地方出身ですし、地方のがんばりはよくわかっている。ただ、私どもの残されているものを大事にどういう風に伝えていくかが課題と思っている。
50:10 問われているのは、青少年に向き合う愛であり、人を育てることが一番の根本にあるのでは。教員の学校経営力なんてことをうたっているなら、せめて自分の足元の館の経営くらいは「こうする」というような、もうちょっとマシなデータを出してくるべきではというのが私の考えだ。
51:00 群馬で国の施設と地方の施設を両方見てきたが、一歩入ったときの雰囲気から全く違う。(地方は)明らかにコストは下がりながら満足度も上がる...歴然。だから、経営努力という視点(どうやったら最小のコストで最大の努力を引き出せるか)への努力が全く足りないと思うが?
 →自己評価だが、個々の評価で良い評価が出ているように、誠心誠意、職員一丸となって努力している。経費削減についても引き続き努力していきたい。
52:00 地方の施設は若い方が中心に施設を運営している。いっぱい給与を取る管理者はいらない。プログラムなどソフト面は、若い人がボランティアでもやりたい人たちがいっぱいいるのではないか。そういう形の運営をしたら、経費が半分でも運営できる。
52:30 NPOの人は収入低い。片や施設側は給与高い。収入感覚の乖離。なけなしの金で来た人を受け入れる側が(金銭的に)余裕があるというギャップが問題。NPOでも1000万取れる人が出るべきだと思うが、現状そうではないから、人件費も下げるべき。
54:20 評価について。利用者アンケートだけではだめ。最終的に、国民生活ににどういう波及効果があるのかが聞こえてこないとだめ。各宿泊研修が最終的に国民にどういう形で還元されているか、具体的かつ計量的に数値で明確に示すことができなければ、100億以上の税金を投入する対象となりえない。
58:00 人件費感覚がない。理事の人数と、何人くらい文科省のOBOGか?理事長の年収は?
 →14億削減した(人件費)。土日・へき地勤務が多いので高めに出てしまう。理事は8名。2人が文科省OB。現役出向は別にある。年収は理事長は1790万。
59:40 1500万年収の人は、民間からお金を集めてくる営業の仕事をしている。そういう仕事しているか。
 →全国を回っている。自己収入をあげる努力は、所長の尻をたたいてがんばっている。
60:30 棒グラフで営業成績(数値)を示し、それを給与に反映させる仕組みがあるか、ないでしょ?
60:40 お金を集める役割をしない理事長にお金を払う必要はない。

64:00 (シート回収)

71:30 評価発表。トータルでは、費用削減(半額~1/3)が6名、自治体・NPO等への移管が4名、廃止1名、事業ごとに違うというものが4名。
削減という中にもコメント欄でいろんな意見が書いてあって、まとめると、この仕分けチームの考え方としては、国立青少年教育振興機構については「地方またはNPOに移管すべき」というのが結論とする。

(はっちー)

時事通信の記事はこちら

 PTAと子ども会の無認可共済を「制度共済」として存続させる「PTA・青少年教育団体共済法案」が、今国会で成立する見通しとなった。民主、自民両党関係者が26日夜、明らかにした。同法案は自民、公明、みんなの3党が議員立法で既に今国会に提出。これに対し、民主党も同日の役員会で、委員長提案に向けて与野党調整に入ることを決めた。
 民主党国対幹部によると、5月中旬に衆院文部科学委員会で委員長提案し、衆院通過を図る方向で調整するとしている。自民党関係者も、民主党の要請を受け入れる考えを示した。委員長提案となれば、自民党などが提出した法案は取り下げられる見通しだ。

子ども会安全会法案が、ようやく本格的に動き出したようです。
普通の共済に切り替えなければいけない期限が迫ってきているだけに、全子連など関係者はやきもきしてしていたことでしょう。
これで、一歩前進となるのでしょうが、成立まで紆余曲折も予想されることから、油断できません。

(はっちー)

地方公務員拾遺物語 別館の記事はこちら

昔、都道府県主催の集まりで、市町村の財政担当ばかりが集まって飲んでいた時のお話。

「カネのない時、どこから削るか!?」
・・・という話題になりました。

すると、全員一致で「教育委員会」ということになり、大笑いした記憶があります。

アレ、何故でしょうね??
不思議なくらいに削れます(笑)。

多分、バブルの時代に、「教育」という名がつけば、なんでも予算が通った結果、経常的に必要な予算ではなく、意図せずに政策的な予算となり、そのまま見直されなかったのではないかと思われます。

実際、教育委員会に長期在籍した知人によると、
「当時は、『子どものため』と、理由をつけると、首長査定でなんでもOKが出た」
・・・なんて言ってました。

結果、各種自主運営団体(PTA、文化協会、体育協会、老人会、婦人会、子ども会)への補助金の多くは、これら、鬼のような(ぇ?)財政担当者に大ナタをふるわれ、問答無用に暫時削減の道をたどりました(苦笑)。
また、小・中学校に対しても、学校に予算説明能力がなければ、毎年当然であった予算といえども、ガリガリと削られるようになりました
(特に、学校の総務事務系の人は大変なようです)

今日はブログ記事からご紹介します。
市町村の子ども会連合組織の切実なお話。

市町村から「補助金」、「助成金」などの形で出されていた子ども会の予算が、各地で減らされています。
このため、お金がなくて苦労しているところが声をたくさん耳にします。

この記事は、子ども会の関係者が直接接する、市町村の「教育委員会の担当者」ではなく、市町村の予算を立てる「財政担当の担当者」のホンネがよく伝わってきます。

どこの市町村も財政が厳しい状態にあります。
そんな中、教育委員会に限らず、あらゆる予算に対し、「財政担当」の厳しい査定が待っています。
そんな中で大事なことは、記事中にある「予算説明能力」なのです。
これがないと、「必要ないお金」とみなされ、減らされたり、カットされたりしてしまうのです。

事業仕分けの様子をテレビで観た方も多いと思いますが、あれが典型的な例です。

つまり、
「子ども会への補助金や助成金がなぜこの額必要なのか」
「子ども会の行う事業(行事)で、どんな効果があるのか」
を、「教育委員会の子ども会担当者」が「財政担当者」に、納得できるように説明できないといけないのです。

現実的には、「子ども会の加入率」など、数字で出てくるわかりやすい指標だけしか説明資料がなかったりします。
すると、
「加入率が低くなってるなら、今までと同じ予算いらないですよね」
という問いに明確な反論ができず、結果、財政担当は予算を削りやすいのです。

もちろん、教育の分野は、すぐに効果が見えるとは限りません。
数年後かもしれないし、数十年後かもしれない。

だからこそ、
「子ども会への補助金や助成金がなぜこの額必要なのか」
を考えておくのはもちろん、1つ1つの事業(行事)について、
「どんな効果があるのか」
「おこなった結果、どんな成果と課題が出てきたか」
をしっかり考え、説明できるようにしておくことが、今、求められています。

(はっちー)

子ども会など多くの団体が活用している「子どもゆめ基金」の平成22年度交付内定が、4月9日にホームページで発表されました。

子どもゆめ基金ホームページを見る

平成22年度の結果は、
応募件数 2,284
採択件数 1,922

ということです。

平成21年度は、
応募件数 2,833
採択件数 2,218

ですから、応募が昨年度より2割ほど少なかったことがわかります。

話題になった事業仕分けで、この基金の行方がどうなるかわからない中、応募期間が終了したこともあり、敬遠したところも多かったということでしょうか。

いずれにしても、平成22年度も、この基金を活用して、多くの団体が自然体験や読書活動を行います。
基金の採択を受けた皆さん、楽しい有意義な活動になるよう、がんばりましょう。

(はっちー)

 「子ども会に企業が参画する...」

 こういう切り口は、発想としてなかなかなかったのではないでしょうか。
 石川県子ども会連合会の三国外喜男さんが、このたび、全国子ども会中央会議・研究大会において、こんなテーマの発表を行い、注目を集めました。

 子ども会が今後より一層の活性化するために、今まで子ども会と関連のなかった企業等と良好な連携を持つことができないかを考え、できるとすれば企業等が子ども会行事に参画することによっての効果と、その方策を探ることを目的としているそうです。

興味のある方は、ぜひ、このまま読み進めてください。
子ども会の新しい姿のヒントが隠れているかもしれません。

データ:PDF版はこちら

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「全国子ども会を支援する議員連盟」が発足したことが、2月19日、明らかとなりました。
長崎市で行われた第43回全国子ども会育成中央会議・研究大会で、社団法人全国子ども会連合会の山中会長から発表されたものです。

先頃、国会議員の皆様による議員連盟「全国子ども会を支援する議員連盟」が発足致しました。
子ども会応援団です。
子ども会安全会の制度共済化をはじめ、本会の歴史始まって以来の困難な問題が山積する中、身近にご相談にのっていただけることは、地域の子どもたちの育成に日々取り組んでおります多くの関係者の皆様にとって大変力強い限りです。


(主催者あいさつより抜粋)

取材したところによると、超党派のものではなく、民主党議員によるものであるとのこと。
どの程度の規模なのかは、今のところ不明です。

(はっちー)

このサイトの名前は「子ども会」コミュニティセンターです。
しかし、2006年12月31日までは、「ジュニアリーダー」コミュニティセンターと名乗っていました。
あえて、名前を変えたのはなぜでしょうか。

きっかけは、全国子ども会育成中央会議のとき。
全国子ども会連合会の専門委員の神谷明宏さんから、管理人の2人はこんなことを言われました。

「君たちのやっていることは面白いけど、なんで「ジュニアリーダー」に限定してるの? もったいないよ!」

当時、子ども会のホームページは、「ジュニアリーダー系」と「子ども会系」の2つに分かれていました。
さらに、ジュニアリーダー系のポータルサイトは、はっちー運営の「JLコミセン」と、あにぃ運営の「JuniorLeader.com」の2つに分かれていました。
子ども会系ホームページは、まとめとなるようなホームページがありませんでした。

神谷さんの思いはどうだったのかわかりませんが、
私達には、「ジュニアリーダー系」という枠から飛び出してごらん、という誘いのように聞こえました。

子ども会の子ども達と、役員・育成者・指導者と呼ばれる方々と、ジュニアリーダーとが、
ひとつの輪になって、「子ども会」を作り上げている。
これが一緒になって「子ども会」の仲間の総合サイトを作ったら、今よりずっと、子ども会を盛り上げられるのではないか。

「コミセンとドットコム、一緒にしよう。」
「加えて、今こそ「子ども会」を名乗ってみよう。」
管理人同士の話し合いは、すぐにまとまりました。

方向性として、全国各地にある「子ども会」の「今」がわかるサイトを作っていくことにしました。
1つは、情報発信による「今」。
全国子ども会連合会などによる、オフィシャルな情報発信には限界があります。
団体として、どうしても触れにくいことがあるからです。
しかし、私たちは、フリーな立場で、様々な情報を拾い上げ、発信することができます。
もちろん、研修会の開催情報などオフィシャルな情報も、より広くアナウンスできるかもしれません。
そういう立ち位置のサイトになって、全国子ども会連合会など各団体の取組みと相乗効果が狙えたらいいなと、このように考えました。

もう1つは、交流による「今」。
それまで積み上げてきたジュニアリーダー同士の交流に加えて、役員・育成者・指導者の方々もたくさん集う場所を作り、雑談をはじめ、日々の活動の様子や相談、議論などが自由にできるようになれば、各地の「今」がもっと素晴らしいものになるかもしれません。

そんな思いを、「子ども会」という名前に込めました。

元日から、「ジュニアリーダーコミュニティセンター」と「JuniorLeader.com」が合併して、 新しく「子ども会コミュニティセンター」として出発しました。

「ジュニアリーダー」から「子ども会」への大転換。
そこには、今まで積み重ねてきた、みんなのいろんな想いが込められています。

「ジュニアリーダー」から「子ども会」に翼を広げることで、
見えてくるものがきっとある。
会員も、ジュニアリーダーも、青年リーダーも、指導者も、育成者も、
ひとつになって話せる「集会場=コミュニティセンター」になれば素敵だな、と思っています。
みんなで、にぎわいのある「子ども会」を創っていきましょう。

これが、子ども会コミセンになって最初の記事です。
翼を広げてみて3年。
これからも、「子ども会」の今を追い続けていきます。

(はっちー)

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このサイトについて

子ども会・ジュニアリーダーのポータルサイトです。
活動に関する資料、ニュースなどの情報を集めています。

埼玉の越谷市で活動しているはっちーとあにぃが運営しています。
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